[0015]会社概要


社名X線残留応力測定センター info@x-rsmc.com
X-ray residual stress measurement center
本社神奈川県横浜市緑区長津田みなみ台 Tel:045-883-3460
代表者代表取締役社長 三島由久 mishima@x-rsmc.com
非破壊検査協会 cosα法方式X線残留応力測定法研究会幹事 日本材料学会・X線材料強度部門委員会 委員
X線応力測定の標準化に従事しています。
設立2015年9月2日
資本金9.5百万円(2018年3月末現在)
事業内容X線による残留応力測定サービス
加盟団体日本非破壊検査協会 日本材料学会 X線強度部門委員会
主な取引実績

JFEスチール株式会社、株式会社原子力安全システム研究所 JR西日本株式会社 日本製鉄株式会社 日新製鋼株式会社 神戸製鋼所 日立金属株式会社 大阪大学 溶接研究所 北海道大学(東京工業大学) 日立建機株式会社 東京電力ホールディングス株式会社 海上技術安全研究所 株式会社 三井E&Sテクニカルリサーチ 株式会社 今仙電機製作所   株式会社UACJ 湘南CORUN ENERGY株式会社 株式会社 駿河生産プラットフォーム 株式会社 三菱ケミカル株式会社 岡部株式会社 株式会社椿本チェイン マックス株式会社 株式会社 樋口製作所 タカタ株式会社 マブチモーター株式会社 日産自動車株式会社  東レエンジニアリング株式会社 ミネベアミツミ株式会社 近畿工業株式会社 株式会社 デンソー 株式会社 サトーラシ SOLIZE Products株式会社 川重テクノロジー株式会社  SMC株式会社 東芝キャリア株式会社 ムソー工業株式会社   住友重機械工業株式会社 株式会社 東京車輪
会社沿革2015年9月 X線による残留応力測定の普及を目的とし、横浜市緑区に資本金9.5百万円をもって株式会社 X線残留応力測定センターを設立
2015年11月 開業
2016年4月 一般社団法人 日本非破壊検査協会 現場指向X線残留応力測定法研究委員会 委員を委嘱される。
2016年4月 金沢大学 佐々木研究室と共同研究開始 「X線応力測定法の工業的利用および課題の解決方法に関する研究」
代表 三島由久の略歴
新日鉄の研究試験部門 海外での試験分析会社設立、X線残留応力測定業務の経験を持ってお客様の問題解決をサポートします。
キーワード:測定(計測)、制御、自動化、多言語
1963年1月 熊本市生まれ
1987年3月 九州大学大学院 工学研究科電子工学専攻を修了 研究テーマは、脳波の測定と解析
1987年4月 新日本製鉄株式会社 計測制御研究開発センター
人工知能による物流制御の研究
試験分析部門へ異動
設備企画で自動化設備を多数担当
予算の運営を担当
放送大学で経営、簿記、ベンチャー企業関係の単位を習得
2003年4月 子会社 現日鉄住金テクノロジーへ出向
北京新日鉄技術研究(試験分析会社)を設立 副社長として再出向。営業と技術を担当。3年で黒字化、累損解消
2006年4月日本に戻る
超音波ピーニング事業の立ち上げに参画(残留応力の制御方法の1つ) 機器の改良、教育を担当
2006年 X線残留応力測定業務立ち上げ
2015年9月X線残留応力測定センター設立
  
講演     2017年9月『X線による応力測定と壊れないものづくり』依頼元 東北大学-金属材料研究所
  2018年11月『壊れないものづくりのための応力測定と応力改善策』依頼元 中小機構 関東本部(東工大横浜ベンチャープラザ)
  

残留定をもっと普及させたい。残留力にわる問題の解献していきたい

三島由久

 鉄の破壊で克服すべき問題を、水素脆化と疲労破壊という人がいます。疲労破壊は産業界での設備や首都高速をはじめてとする社会的なインフラでも大きな問題となっています。その中で残留応力は、疲労破壊を起こす重要な要因と一つです。 しかし、測定して必要な対策を行うことにより寿命を延ばすことができます。ですから、50年以上前から測定が行われておりました。しかし、機器が非常に高価で測定サービスも高価であったため、その必要性は認識されていたにもかかわらず適用される範囲は限られていました。さらに、現場での測定ニーズも高く、30年前には、今回導入した機器の数倍の重量と体積の試作測定器を鉄鋼製造現場に持ち込み、大変な苦労をしながら残留応力を測定していました。しかし、当時は特にX線センサーの技術が未熟で装置として商品化されることはありませんでした。20数年後にあるメーカーが自社技術で高感度なセンサーが小さく作れることに気づき30年以上前からの技術者の想いが形になりました。これが今回の導入した装置です。設備費用は1/3で測定時間は、1/15となり大幅なコストダウンが可能になりました。測定サービスも大幅なコストダウンが可能にもかかわらず、発売から2年経っても応力測定業界で変化は起きませんでした。 

 そこで器の技革新がそのまま格に反映されるシンプルなビジネスモデルを開発して、低格の定サビスをご提供します。 当社の残留定が直接社会的な問題を解するわけではありませんが、低格サビスにより予算の制なく十分な情を技者に提供することにより、残留力にわる問題の解献していきたいと思っています。